NECと東北大学サイバーサイエンスセンター（以下、東北大学）は、災害時など通信インフラが途絶した際に、エリア内に設置したWi-Fiアクセスポイントを臨時ネットワークとして活用し、自治体からの情報配信や住民のコミュニケーションを実現する技術を開発しました。
大規模な災害時には、通信事業者のネットワーク設備の損壊や通信の混雑により、通信インフラが利用不能になり、固定網、モバイル網を利用した情報伝達が困難になります。このため、通信インフラが途絶しても、情報伝達を可能にする技術が求められています。
このたび開発した技術は、利用者の端末から送信された情報をWi-Fiアクセスポイント内に蓄積し、可搬型のアクセスポイントを経由して目的の利用者に近いアクセスポイントに伝達することで、利用者間の通信を実現するものです。また、近接する複数のアクセスポイントを自動的にグループ化し伝達経路の計算量を削減する経路制御技術を開発し、最大1,000台のアクセスポイント間で通信が可能です。これらにより、災害時など通信インフラが途絶した際に、広範囲に渡って利用可能な情報配信・通信サービスを実現します。
http://jpn.nec.com/press/201303/20130318_01.html