2020年4月13日（月）－企業向け統合型セキュリティプラットフォーム（ネットワークセキュリティ／セキュアWi-Fi／多要素認証）のグローバルリーダであるWatchGuard（R）Technologiesの日本法人、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表執行役員社長 谷口 忠彦、以下ウォッチガード）は、四半期毎に発行している「インターネットセキュリティレポート」の最新版（2019年第4四半期）を発表しました。2019年第4四半期では回避型マルウェアの急増が見られ、ウォッチガードのFireboxセキュリティアプライアンスで検知されたマルウェアの3分の2が、シグニチャベースのアンチウイルスソリューションをかいくぐっていたことが判明しました。今では、難読化されたマルウェアや回避型マルウェアは例外ではなく一般的になっており、組織は規模を問わず、こうした攻撃を検知・防御できる高度なアンチマルウェアソリューションの導入が急務となっています。