国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長 平朝彦）気候変動リスク情報創生プロジェクトチームの立入 郁主任研究員、河宮未知生プロジェクト長は、滋賀県立大学の松本健一助教（論文主著者）との共同研究として、気候変動予測研究において将来予測に用いられる温室効果ガス（GHG：greenhouse gas）濃度シナリオのうち、中位安定化シナリオ（RCP4.5、IPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change: 気候変動に関する政府間パネル）第五次評価報告書で用いられた4つの将来シナリオのうち下から2番目の気温上昇となるもの）について、年ごとの目標濃度を実現するための排出可能炭素量に注目し、生態系などによるGHGの吸収を考慮できる気候モデルである地球システムモデル（ESM: earth system model）が有する不確実性による社会経済への影響を、経済モデルの一種である応用一般均衡モデル（CGE: computable general equilibrium）（注1）を用いて解析しました。