キヤノンは、電波を用いてRFIDタグを非接触で読み取るRFID(Radio Frequency Identification)を用い、ヒト・モノを効率的に管理する「Canon RFID 位置情報ソリューション」を開発し、株式会社大林組(本社:東京都港区、代表取締役社長:蓮輪 賢治、以下「大林組」)の建設現場において、2022年8月上旬に実証実験を実施しました。DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進している建設業界をはじめ、ヒト・モノの位置情報の管理が必要なさまざまな業界を視野に、2023年中に提供を開始する予定です。