現在の気候モデルによる将来気候変動予測には大きな不確実性があり、気候変動対策を考えるためには予測の不確実性の幅をより小さくすることが求められます。これまでも、気候モデルによる過去の気候再現実験データを観測データと比較し評価することで、将来予測の不確実性を低減しようという試みが行われてきました。
国立研究開発法人国立環境研究所の塩竈秀夫主任研究員らは、複数の気候モデルの実験結果を分析し、今後観測データが蓄積することで、世界平均気温の予測不確実性をいつまでにどれだけ低減できるかを予測しました。その結果、地上気温の観測データを2050年まで蓄積することによって、2090年代の気温変化予測の不確実性を60%以上低減できることがわかりました。