COVID-19が セキュリティ脅威情勢に与えた影響の詳細レポートを発表 [ウォッチガード]

企業向け統合型セキュリティソリューション(ネットワークセキュリティ/セキュアWi-Fi/多要素認証/エンドポイントプロテクション)のグローバルリーダであるWatchGuard(R)Technologiesの日本法人、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長 谷口 忠彦、以下ウォッチガード)は、四半期毎に発行している「インターネットセキュリティレポート」の最新版(2020年第3四半期)を発表しました。主な調査結果として、COVID-19がセキュリティ脅威情勢に与えた影響を報告しており、攻撃者は引き続きリモートワークへのシフトが進行しているにもかかわらず、企業ネットワークを標的とし、パンデミック関連の不正ドメインやフィッシングキャンペーンが増加していることが判明しました。

https://www.watchguard.co.jp/press-release/20201223.html